農学国際教育協力研究センター

ICCAE

ホーム > お知らせ > 名古屋大学農学国際教育協力研究センター
教員候補者の公募について

お知らせ

名古屋大学農学国際教育協力研究センター
教員候補者の公募について

  名古屋大学農学国際教育協力研究センター教員候補者選考委員会は、教員1名(教授)の公募を下記の要領により行います。

1.選考方針

  農学国際教育協力研究センター(以下、農国センター)は、地域資源の開発、持続的な保全と利活用による地域開発を目指し、ミッションオリエンテッドな国際農林学研究と国際共同研究ベースの教育活動を展開しています。具体的には、世界の食需要の多様化、環境劣化や気候変動に対応するための生物資源の探索や形質評価、新資源の有用機能開発、持続的な適正生産・保全・利用技術の開発、新資源・技術の馴化と普及、の分野において、国際フィールドサイエンス研究とそれに基づく大学院教育を推進しています。とくに、国内外の関係諸機関・本学他部局等との連携の下、基礎研究を充実させつつ、その成果をフィールド研究へ展開するための機能を強化し、また研究成果に基づく社会実装を実現する研究と教育の深化を目指しています。なお、農国センターの教員は、大学院生命農学研究科において、大学院教育を分担しています。

  今回公募する教員には、上記の研究教育を推進するため、とくに、世界の生産環境が劣悪な地域における稲作の安定化と生産性向上を目指し、イネの遺伝・育種学および作物科学に関連する分野で、優れた研究・活動実績を有し、この分野の発展を強力に推進する方を求めます。また、大学院生の教育と研究指導にも熱意と責任をもって当たることが求められます。さらに、大学院生命農学研究科、生物機能開発利用研究センターの教員と協力しつつ、フィールドサイエンスの基盤を提供している同研究科フィールド科学教育研究センターとの強い連携の軸となり、農国センターならびに生命農学研究科の研究教育と管理運営にあたることが望まれます。

  さらには、農国センターが業務として実施している研究ネットワーク開発とネットワーク事業の運営にも携わっていただきます。

2.農学国際教育協力研究センターの教員構成並びに大学院生命農学研究科における教育

  農学国際教育協力研究センターは、現在、センター長(併任)と4名の教員で構成されています。また農国センターには、これらの専任教員に加え、国内客員教員1名、外国人客員研究員1名、研究機関研究員1名が配置されています。

  本センターは、名古屋大学大学院生命農学研究科の協力講座として、大学院教育を担当しています。また大学院授業科目として、特論、演習、輪講など、学部授業科目として全学教育科目及び学部科目(農学部)の一部を担当しています。

3.応募に必要な書類
  • (1) 応募する旨明記した書類
  • (2) 履歴書
  • (3) 研究業績リスト
    (原著論文、著書、その他などに分類してください。)
  • (4) 論文、著書等の主要なもの10編の別刷(コピー可)
  • (5) 過去10年間の外部資金獲得状況
  • (6) これまでの研究(国際共同研究教育を含む)ならびに研究ネットワーク活動の要約
    ((3)記載リストとの関連がわかるように、2000字程度で記載して下さい。)
  • (7) 今後の研究ならびに研究ネットワーク活動の抱負(2000字程度)
  • (8) 教育に関する考え方(1000字程度)
  • (9) その他、選考の参考となる事項
  • (10) 照会できる方2名の氏名と連絡先
  • (11) 連絡先

なお、上記の書類に加え、(4) 研究業績の別刷以外の書類をひとつのPDFファイルにまとめてCD等のメディアに保存して同封の上送付ください。

4.応募期限

平成30年1月9日(火曜日)(必着)

5.応募書類の送り先

〒464-8601 名古屋市千種区不老町
名古屋大学農学国際教育協力研究センター教員候補者選考委員会
委員長 山内 章
e-mail: ayama[at]agr.nagoya-u.ac.jp [at]→@

★留意事項 書類は「応募書類在中」と朱書し、書留便でお送り下さい。

6.選考方法

  当選考委員会で審議選考し、農国センター運営委員会、名古屋大学センター協議会、役員会の議を経て侯補者を決定します。後日、アンケート、面接などをお願いすることがあります。

7.名古屋大学は男女共同参画の推進に積極的に取り組んでいます。

名古屋大学男女共同参画室Webサイト

お問い合わせ

お問い合わせは、郵便または電子メールで委員長宛にお願い致します。

〒464-8601 名古屋市千種区不老町
名古屋大学農学国際教育協力研究センター教員候補者選考委員会
委員長 山内 章

※正式文書はこちらからご覧ください(PDF文書)

ページ先頭へ戻る